ある研究会で経済誌の教育記事が話題になった。

　ここ数年、エコノミスト、ダイアモンド、東洋経済などの経済誌に教育特集がよく組まれる。また、プレジデントファミリーなど従来とは別の雑誌も刊行されている。

　これらの雑誌はもともとビジネスマンを対象としたもので、けっこう記事は読まれているよう。

  切口も従来の教育誌とは異なり、「本当にお得な」とか「もとの取れる」といった具合に、教育投資に対する経済的リターンを中心にしたものが多い。

　研究会では、教育の目的を経済的リターンに特化するすることについてさまざまな意見があった。

　教育の目的は何かという議論も必要だが、一方で、教育を投資と捉えた場合、リターンも必要。

　そのリターンに何を求めるかは人それぞれ。ただし、最大公約数となると、やはり金銭に落ち着くのか、といったところが支配的な意見だったように思う。

　実は私自身、この種の経済誌の教育記事は、新聞や電車広告の見出しには注意を払うものの、ほとんど読んでいない。

　この日の出席者は、ベテラン塾長や教育研究者など教育に精通している人たち。当然、この種の記事も精読しているもののと思っていたが、案外、そうではないよう。

　ちょっと、安心した次第。